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特集 全腎協
「透析患者の行動選択に関する実態調査結果」報告

施設の改善・改革・成長と医療の質向上に大きな手掛かり

全腎協は昨年5、6月に東京と兵庫県在住の会員患者700名を対象に、初の「透析患者の行動選択に関する実態調査」を行い、このほどその結果をまとめた。

透析導入前の保存期、透析導入1年以内の導入期、その後の維持期(現在)における透析施設や治療法などを選択する際の情報源、行動を起こすための判断材料、満足度など60項目以上にわたって聞いているが、70.3% (492名= 217施設)という有効回答率の高さに加えて、患者自身の自立や今後の透析医療への思いや考えなどに関する自由記述がきわめて多く、課題解決への関心と意欲の高さをうかがわせた。患者の多くが現在の施設・治療に一定の満足度を示す一方、22%強が「今の施設を変わりたいと思ったことがある」と不満を語り、医療サービスについて、質の高い情報の不足を強く感じていることなど、「患者中心の透析医療」の実現に取り組む透析施設にとって、役立つ患者の実像、本音を知る情報が多くみられた。

同実態調査委員会(内藤宗秀委員長=内藤医学研究所所長)のリサーチ部会(塚田典子・主任リサーチャー=日本大学大学院グローバル・ビジネス研究科教授)によるまとめは、分析・考察・提言と多岐にわたっているが、本誌では全腎協の了解をいただき、それを施設経営と透析医療の質の向上の視点からアレンジ・ダイジェストして報告する。